IT人財を軸にしたベンチャー企業グループを創る
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エンライズホールディングス株式会社
代表取締役グループCEO
吾郷 克洋
| 1975年 | 広島県生まれ |
|---|---|
| 2001年 | IT会社の事業立上げに参画、COO就任 |
| 2012年 | 株式会社エンライズコーポレーションを設立 |
| 2020年 | 持株会社を設立し、グループ会社制へ移行 |
| 2022年 | エンライズホールディングス株式会社へと商号変更 |
| ビジョン | ○○＊DX＊Glocal |
|---|---|
| 目標 | 超スマート社会の実現に向けて、スマートインフラ・情報社会をつくる |
| 事業内容 |
・IT事業 ・HR事業 ・コミュニティ事業 ・グローバル事業 ・ベンチャーバンク事業 |
| 所在地 | 東京都渋谷区代々木1-43-7 SKビル |
| 資本金 | 3,500万円 |
| 株式公開 | 検討中 |
| 採用計画 | 2023年度：新卒20名・中途40名採用予定 |
| 募集職種 |
①ITインフラエンジニア(クラウド/サーバ/NW/セキュリティ) ②開発エンジニア(WEB/アプリ/AI/IoT) ③営業/マーケティング |
| 企業URL | https://enrise-holdings.co.jp/ |
| 自社のウリ |
■ITに関する総合エンジニアリング企業 ■全国採用・アカデミーを活用した社員育成 ■人を創る、事業を創る人財エコシステム |
フォトギャラリー
目指せる社内アカデミー
「enspace Cebu」
世の中に必要とされ、喜ばれるサービスを仲間と共に創りたい
エンライズホールディングス株式会社
代表取締役グループCEO
吾郷 克洋
─ 御社の事業内容を教えてください。
吾郷：当社は、これからの時代に活躍するITビジネスパーソンを育成することに強い情熱とこだわりを持ち、2013年からはじめたエンライズアカデミーにて、多くの社員をITインフラエンジニアとして輩出しています。
2020年には、各事業ごとに権限を委譲するグループ会社制へと移行し、培った育成ノウハウをもとにIT人財の活躍の場を増やすためのHR事業や、地域に密着し起業家の支援もおこなうコミュニティ事業、100種類以上の紙を扱う名刺良品やデザイン制作を担うWeb事業、国内で展開している事業を海外でも展開するグローバル事業と、独自性のあるサービスを創出し続けることで、日本経済・アジア経済の発展へと努めて参ります。
2020年には、各事業ごとに権限を委譲するグループ会社制へと移行し、培った育成ノウハウをもとにIT人財の活躍の場を増やすためのHR事業や、地域に密着し起業家の支援もおこなうコミュニティ事業、100種類以上の紙を扱う名刺良品やデザイン制作を担うWeb事業、国内で展開している事業を海外でも展開するグローバル事業と、独自性のあるサービスを創出し続けることで、日本経済・アジア経済の発展へと努めて参ります。
─ 起業の経緯を教えて下さい。
吾郷： 大学卒業後に上京して入社したのが上場を目指していたベンチャー企業で、独立・起業することが当たり前の風土があり、大いに刺激を受けたことが挙げられます。しかし、一番の大きなキッカケは、入社間もない頃に実家の都合でお金を稼がなければならない状況に陥ったことだと思います。当時の苦労から悩んで出した結論が「今は何の経験も無いけど、3年間は必死に頑張って、自分で商売を始めよう」でした。どの業界・分野がビジネスになるのかを試行錯誤した結果、当時在籍していた会社で少しづつ始まっていたアウトソーシングビジネスを軸にしようと考え、興味のあったIT業界をターゲットにして3年後に独立しました。
─ 経営者として、一番大切にしていること、常に心がけていることを教えて下さい。
吾郷： 「何をやるかも大事だが、誰とやるかを大事にする」という考え方を大切にしています。当然のことですが「社員の成長=会社の成長」であり、そのために常に心掛けていることは、社員が成長し易い環境をつくることです。生活面の福利厚生だけでなく、仕事をする環境、勉強する環境、仲間と共に過ごす環境、チャレンジできる環境を整え、社内のクラブ活動やスポーツ大会によってコミュニケーションの活性化と健康推進を合わせておこなうなど、より良い環境を創りだしています。
─ 今後のビジョンをお願いいたします。
吾郷：ENRISEという社名には、6つのENをベースに「人と共に会社を成長させる」という想いが込もっています。「人財の創造とサービスの創造を追求していく」という構想の下、出会い成長した社員と共に、独自性のあるサービスを創出し、サービスを生み出した人財には事業会社の運営責任者として起業を支援していきます。またそれぞれが独自性のサービスを持った企業でありながらも、同じ理念を共有し、同じチームとして助け合えるような「チーム経営型」の企業組織体を目指します。会社としてどんなに大きく成長したとしても、常にチャレンジしていくベンチャーであり続けていきます。